当記事では、BCP対策時に考えたい外国人従業員への対応について詳しく解説していきます。
日本は地震大国として知られており、豪雨や台風などによる災害も頻繁に見られます。日本で働く外国人の中には、地震や水害などがあまり発生しない地域から来日している方もいます。そのような方の場合、小さな地震が起きるだけでも動揺してしまうでしょう。
大きな災害が発生した直後は、世の中は混乱した状況に陥ることが多く、必要な情報を入手しにくくなります。外国人の場合、言葉の壁があることから情報を正確に把握できないことも考えられるのです。
さらに、災害時には「避難所」「支援物資」「避難指示」など特有の言葉が聞かれます。外国人にとっては日頃聞き慣れない言葉であるため、必要な情報を聞き逃してしまうことも問題点に挙げられます。
防災研修や避難訓練を実施して、一緒に災害時のことや身の守り方を学ぶ機会をつくることが大切です。災害から命を守れるように、身の守り方を学んだり必要な情報を入手しながら行動したりできるように、防災研修などを企画しましょう。
外国人従業員も職場の防災訓練に参加してもらうよう促し、初動対応（消火や救助・救護など）を行えるようにするとよいです。
職場が津波などの浸水予想区域の場合、いざというときに備えて避難経路を明確にしておく必要があります。特に、外国人従業員で土地勘があまりない場合、実際に避難ルートを歩いて確認するなど丁寧な対応が求められます。
災害時には、他のスタッフから指示がなくても動けるよう訓練しておくことが重要です。とりわけ、大きな災害が発生した場合、迅速な安全確保が求められます。母国語での指示がなくとも身を守れるように、平時から避難訓練や研修を繰り返し行うようにしましょう。
安否確認を行うときには、担当者を決めておく必要があります。そして、事前に安否確認をする対象を明確にしておくことも重要です。正社員だけではなく、派遣社員や臨時職員、在宅勤務の従業員にも確認することが重要です。
災害時、現場は混乱しやすいため、電話やメール、SNSといった複数の手段を活用して連絡できる体制を構築するようにしましょう。
大きな災害が発生すると現場は混乱し、慌ててしまったり平常心を保てなくなったりしがちです。外国人従業員で日本語に慣れている場合でも、聞き慣れていない言葉であるケースが多く必要な情報を聞き逃してしまう可能性もあります。日本に来て間もない外国人従業員なら、なおさらです。
そこで外国人従業員には、英語での安否確認を行えるようにマニュアルに盛り込むなど、対策を講じておくことが重要です。以下に、安否確認に関連した表現をまとめましたのでご覧ください。
いざというときに活用できるように、研修や訓練などで安否確認の表現も復習しておくと役立つはずです。